ＪＡＤＭＡ調査主要会員売上高、１４年上期は1.1％増の8112億円

カテゴリー別に詳細を見ると「衣料品」が同４・４％減の１６７７億８７００万円。「家庭用品」は同４・９％増の１３２０億６００万円で５、６月を除きすべてプラス成長だった。

　「雑貨」全体は同５・５％増の３４７４億５５００万円で、３月は前年同月比２６・３％増となるなど好調だった。このうち、「文具・事務用品」は前年同期比１３・０％増の１４１０億１８００万円となりすべての月でプラス成長。二桁成長も半年間で３回記録するなど全項目を通じて最も伸長した。「化粧品」は同０・３％減の８８０億９２００万円。二桁成長となった月があったものの、４月以降は低迷した。両項目を除いた「雑貨」は同１・７％増の１１８３億４５００万円だった。

　「食料品」全体は同４・２％減の１２６５億４０００万円。このうち、「健康食品」は同４・２％減の９６７億５００万円で４月には１６％を超えるマイナスを記録。健食以外の「食料品」は同４・３％減の２９８億３５００万円となった。３項目ともに３月を除いたすべての月でマイナスとなっている。

　「通信教育・サービス」は同３・８％減の２５３億５００万円。大幅に減少した月はなかったものの全体的に低調に推移した。「その他」は同７・９％減の１２１億１２００万円となり、全項目を通じて最も減少幅が大きかった。多くの月で前年度割れとなっており、４月には２５％以上のマイナスを記録するなど不調に終わった。

　また、２０１４年６月度（単月）の主要１４５社の通販総売上高は、前年同月比５・２％減の１２５６億８８００万円となった。

　「衣料品」が同１１・６％減、「家庭用品」が同３・４％減。「雑貨」全体は同０・６％減で、このうち「文具・事務用品」は同７・４％増となり、全項目を通じて唯一のプラス成長。「化粧品」は同７・３％減、両項目を除いた「雑貨」は同４・４％減だった。

　「食料品」全体は同８・０％減、このうち「健康食品」は同８・３％減。健食以外の「食料品」は同７・２％減。「通信教育・サービス」は同４・９％減、「その他」は同１１・３％減で全項目を通じて最も減少幅が大きかった。

　なお、１社当たりの平均受注件数は、８万９９０７件（回答１１８社）となっている。